団体信用保険の８大疾病保障は必要？

一般的な銀行の住宅ローンは団信の保険料がコミコミ

　一般的に銀行の住宅ローンは、銀行が金利収入の中から団信保険料を払うので、住宅ローン契約者の団体信用保険料負担はない。

フラット３５の団体信用保険は任意加入

　フラット３５の機構団体信用保険（機構団信）は、住宅ローン契約者の任意での加入となり、加入を選択した場合は、１年分の機構団信保険料を前払一括で支払うことになる。
また、機構団信には、高血圧や肝機能障害、糖尿病などの既往症のある、フラット35契約者でも団体信用保険に加入できる”ワイド団信”もある。
もちろん団体信用保険料は、一般の団信保険料に比して割高になる。

銀行の住宅ローンの団信の上乗せ補償についての判断

　最近は銀行住宅ローンの団信に別途保険料を支払うことで、３大疾病保障や８大疾病補償などを付加できる銀行もある（みずほ銀行や住信SBIネット銀行など）。

当FP事務所の相談事例にもこれらの団体信用保険に加えて８大疾病補償などを付加すべきかどうかの相談を受けることがよくある。

FPによるマンション購入相談の終了頃になると、クライアントご自身で住宅ローンの８大疾病保障が自分にとって家庭にとって必要か否かが判断できるようになっているようである。

　というのも、FP相談中に、ご自身の資産状況や将来受取の年金、そして借入や生命保険、それに関するリスクとその対応などなど様々なことを整理してお話しているため、自分にとって８大疾病保障のコストとその効用について要・不要、損・得の判断ができるようだ。

この住宅ローンの団体信用保険の上乗せの保障が良・悪で判断するのではなく、自分自身・家庭家族自体の状況をよく見つめなおすことによって、この保障の要・不要がはじめて判断できることになる。

住宅ローンの８大疾病保障等の上乗せの保険料も金利が0.3％程度上乗せされるなど、決して安い出費ではないので、後悔しないよう判断が必要だ。

住宅ローン・団信等の保障を考える上で重要な事。

　住宅ローンや団体信用保険で失敗して後悔されている方に多いのは、住宅ローンの単体・団信単体のことだけで悩んでしまう、いわゆる「木を見て森を見ず」の状態になっている。

これでは、総返済額が少なく抑えられる住宅ローンを探すことができても、結局リスクが高くなっていることが多々あり、実際に返済に窮することになる人も多い。

トータルに資産状況等把握する必要があるのはいうまでもない。

　そういう判断をしていただくために、住宅ローンだけをFPに相談するのではなく、トータルに相談ができるのがが当FP事務所である。
　団体信用保険の上乗せ保障をどうしようか考えている方には、不動産・マンションに強いFPに相談できるパック相談を是非利用いただきたい。

　相談により数百万円や一千万円以上を住宅の売買に関することで効果を発揮することも多い。